「アメリカとは決して
総力戦をしてはいけない」

1941年11月15日、真珠湾攻撃が始まるわずか23日前、日本政府は、国家戦争戦略として、「アメリカとは全面戦争をしない」と正式に決定していたことをご存知でしょうか？

 

そして、その正式な国家戦争戦略には、真珠湾の「し」の字も出てきていないことをご存知でしょうか？

 

 

真珠湾攻撃といえば、アメリカを相手に、勝算のない無謀な戦争を仕掛けたとメディアや歴史の教科書では言われています。

 

しかし、当時の史料（資料）を丁寧に読み解くと、私たちが教えられたこととは全く違う真実が見えてくるのです。

 

なぜアメリカに攻撃しないと正式に決定していたのに、アメリカに攻撃するという矛盾したことが起きてしまったのか？

 

これからその謎を解き明かしていきます。

 

 

 

闇に葬られた日本の戦争戦略

真珠湾攻撃の矛盾を解き明かすためには、メディアや教科書が絶対に言わない「日本の正式な国家戦争戦略とは一体何なのか」について言及する必要があります。

 

通説では、戦前の日本人は無能で計画性がなかったと言われていますが、正式な「国家戦争戦略」について丁寧に読み解くことで、実は、このような通説は、明らかな間違いだったということが分かるでしょう。

 

 

 

開戦せざるを得ない
状況に追い込まれる

真珠湾攻撃から遡ること約半年前の1941年8月。欧米4国は日本に対して、対日資産の凍結と石油輸出の全面禁止を実施したことによって、日本は窮地に追い込まれてしまいました。

 

このままだと、日本以外のアジアの国々のように、欧米の植民地にされてしまう…

そのような絶体絶命な立場に立たされていたのです。

 

しかし、日本には最後の希望が残されていました。

 

それは、通称「秋丸機関」が導き出した戦争戦略です。

 

「秋丸機関」とは、日本の陸軍省経理局内に設立された研究組織であり、アメリカ、イギリス及び、日本とドイツなどの抗戦経済力を、物的資源力、人的資源力、生産力、物流力など種々の観点から分析、研究するために設立された組織です。

 

「秋丸機関」は、軍人のみならず、大学教授、完了、民間企業などの精鋭が200名以上集まり、研究を行っていた巨大な組織であり、まさに日本の英知を結集した組織でした。

 

 

 

日本の勝利の方程式〜
幻の日英戦争

その「秋丸機関」が、日本が植民地にされることなく戦争に勝利するための戦略を完成させました。

 

「秋丸機関」の研究結果の重要な箇所を簡単にまとめると、以下の2つのようになっています。

 

 

１.アメリカは戦争をしてはいけない

 

米国は資源が豊富で、戦力が日本とかけ離れているから、米国と戦争してはいけないということを事前に想定していました。また、米国の世論は戦争に反対しているため、米国を怒らせないように思想戦に持ち込むということも戦略の１つとして発表されています。

 

そもそも太平洋には資源がないし、東へ進み、アメリカと戦争するなんてことは全くメリットがないことでした。

 

 

２.イギリスには弱点がある

 

島国である英国の地理的条件は弱点があることを見破っていました。イギリスは多くの資源をインドから輸入しています。そのため、インド洋を封鎖すれば、イギリスを陥落させることができる。

 

また、英国は船舶数の不足と船員の不足が弱点となっており、日本が英国の船を沈める攻撃能力と、英国が船を生産する能力では、日本の方が上回っていることなども研究結果として明らかになりました。

 

 

これらの研究結果を基に、

 

・日本は、イギリスが制海権を持っているインド洋に進出し、イギリスを叩く。

・生産力確保のため、イギリス、オランダなどの植民地になっている東南アジアを自給自足圏として取り込む。

 

簡単に言うとこのような戦争戦略を導き出したのです。

 

そして、この戦争戦略において極めて重要なことは、

 

・あくまで自給自足のための戦いであるということ

・アジアに限定した戦いであり、アメリカを怒らせないこと

 

この２点を徹底していました。仮に、アメリカの半植民地と化しているフィリピンを巡って、アメリカと対立した際には、速やかにアメリカにフィリピンを引き渡すということまで、事前に想定されていました。

 

つまり、アメリカの強大な軍事力を十分すぎるほど警戒していたのです。そのため、太平洋に出て行き、真珠湾を攻撃するなどということは、絶対にあってはならないことだったのです。

 

 

 

日本が独立を保つための
唯一の道

そして、真珠湾攻撃から遡ること23日前の1941年11月15日、「秋丸機関」の研究を基に練られた戦争戦略である「対英米蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」が、天皇と陸軍・海軍の統帥幹部、内閣総理大臣、外務・大蔵・陸軍・海軍各大臣など、そうそうたる顔ぶれが参加している大本営政府連絡会議にて、日本の正式な国家戦争戦略として決定されました。

 

リスクを承知の上で、この「腹案」の戦略で戦い得ること、いやそれ以外に日本が生き残る選択肢はなかったため、これを採用したのです。

 

 

 

裏切りの真珠湾攻撃

しかし、1941年12月8日、日本にとって取り返しのつかない悲劇が起こりました。

 

この日、山本五十六・帥海軍大将は「決してアメリカを怒らせてはいけない」という戦争戦略を破り、ほぼ独断で真珠湾に向かってしまったのです。

 

99%の軍、政府の関係者は、大本営政府連絡会議にて全く検討されていなかった真珠湾攻撃を行うなど、夢にも思っていなかったでしょう。

 

ですが、真珠湾を攻撃してしまったことによって、「戦争は絶対にしたくない」というアメリカ国民の世論を変える結果となってしまい、結果的に「秋丸機関」が導き出した戦争戦略は崩壊してしまったのです。

 

 

 

真珠湾攻撃の真実を
読み解く２つの史料

ここまで、山本五十六という一人の人物によって、日本の運命は大きく変わってしまったということをお伝えしましたが、人類の歴史に残る大きな戦争がたった１人の人物の無能さだけで起きたと考えるのは、あまりにも短絡的すぎるように思えませんか。

 

実は、この真珠湾攻撃には、いくつもの伏線が隠されていたのです。

 

ですが、一般的に教えられている歴史では、真珠湾攻撃の真実を読み解くために必要な「最後のピース」が欠けた状態なので、真実は全くと言っていいほど見えてきません。

 

では、その「最後のピース」とは一体何なのか？

 

それは、「国際金融資本家」という存在です。

 

日本と国際金融資本家との隠された関係性を丁寧に読み解くことで、今まで知ることができなかった真実が浮かびあがってくるのです。

 

 

 

国際金融資本と
日本の関係性

実は、真珠湾攻撃にかぎらず、、、戦前・戦中・そして戦後から現代に至るまで、国際金融資本家と日本は深い繋がりがあったのです。

 

例えば、

 

• 「日本語訳の旧約聖書から消された文言」〜2000年前から続くユダヤの教えとは
• 「国際金融資本の代理人パーマの狙い」ペリー来航の8年前...日本開国に向けた伏線
• 「明治維新の裏側」金融資本家ウィリアム・ケズウィックと長州ファイブ
• 「NYタイムズ記者ジョン・スウィントンの暴露」米国大手メディアを支配する者の正体
• 「アメリカの代理人と日露戦争」〜日本に日露戦争の資金を貸し付けた真の思惑
• 「福田赳夫元首相の告白」〜1932年に行われた世界的資本家との取引の全貌
• 「国際金融資本・慈善団体と中国」戦前に中国大陸に派遣された宣教師団の役割とは
• 「昭和16年報知新聞に書かれた真実」戦前の新聞が暴露した国際金融資本と米国政府の関係性
• 「知られざる日米戦争の真実」歴史学者が語らない日米戦争の裏舞台
• 「新自由主義の勃興と国際金融資本」第２のアメリカ革命とは一体何なのか

 

このように、ざっとあげるだけでも戦前から戦後、そして現代にまで、日本政治の裏には、国際金融資本家の影が潜んでいるのです。

 

そして、この「国際金融資本家」という視点を入れて、「歴史」を振り返ることで、日本の歴史研究に欠けていた最後のピースが綺麗にハマり、今まで知ることができなかった真実が浮かびあがってくるのです。

 

それは一体なんなのか？

 

謎に包まれた「日本と国際金融資本家の関係性」について解説したのがこの講座です。

推薦文

 

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商品	料金	提供方法	内容
【オンライン講座】 知られざる日本の政治家と国際金融資本家との関係性	通常価格:3,278円(税込)が100円(税込)	会員サイトで、動画講座の提供	上記掲載。林千勝氏の講義を収録したコンテンツです。

 

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会員制サービス 「月刊インサイダーヒストリー」	月額 2,178円（税込）	会員サイトで、動画講座の提供	「月刊インサイダーヒストリー」は、林千勝氏による歴史時事の解説が月１回、毎月25日に動画で届く会員制のサービスです。